最近、「ポイ活」という言葉を耳にするようになったという人が多いのではないでしょうか？

「ポイ活」とはポイント活用を意味する略語で、ポイントを貯めたり使ったりすることで節約に役立てる1つの手段として確立しています。

本記事では、ポイント活用で節約するためには一体どういった方法を取れば良いのか、おすすめのポイント活用術についてまとめていきます。

【ポイント活用術】ポイント活用のメリット・デメリットは？

まずポイント活用でうまく節約していくための方法を解説する前に、ポイント活用のメリットとデメリットについてみていきましょう。

ポイント活用のメリット

ポイント活用のメリットは、普段の買い物で貯めたポイントを別の買い物をする時やクレジットカードの支払いに充てることができる点です。

ポイント活用で貯めたポイントをうまく使えば節約術の1つとして活用することもできます。

ポイント活用のデメリット

ポイント活用最大のデメリットは、複数種類のポイントを管理するのが面倒という点です。

このポイントを使うというものを絞った上で買い物をしていかないと、ポイントが放置されてしまいます。

また、ポイントを貯めることに意識が向きすぎると、節約どころかかえって無駄にお金をつかってしまうため、自分のライフスタイルの範囲内でポイント活用を行って節約を心掛けていくのが大切です。

【ポイント活用術】ポイントをうまく貯める方法

ポイント活用のメリットとデメリットを知ったところで、早速ポイント活用で節約する方法についてみていきましょう。

まずはポイントをうまく貯める方法についてまとめていきます。

その1. ポイントの二重取りを狙う

ポイントの二重取りとは、一回の支払いで2種類のポイントを獲得することを意味します。

例えば、ショッピングモールで買い物をする時、そこで発行するポイントカードと、買い物をしたショップが発行しているポイントカードを支払い時に提示して買い物をすることでポイントの二重取りができます。

少しでも多く1回の支払いでポイントを獲得できれば、節約に使えるポイントが増えるため、必ず知っておいた方が良い知識です。

また、ポイントは二重取りだけでなく、三重取り、四重取りすることも可能です。

三重取りなら、先ほどの例での支払いをクレジットカードにすることで、そのカードのポイントが貯まり、四重取りなら、クレジットカードでチャージした電子マネーで支払いをすることで、電子マネーで支払ったポイントも獲得できます。

最近だと、QRコード決済が普及したことでクレジットカードを持っていない人でも、ポイントの複数取りがしやすくなりました。

その2. 貯めるポイントの種類を絞る

ポイント活用のデメリットで触れたように、何種類もポイントを貯めていると管理が難しくなり、無駄になるポイントも出てくる可能性があります。

これではうまく節約するためにポイント活用をしているとは言えません。

ポイント活用で大切なのは、貯めるポイントをよく利用するお店のポイントに絞ることです。

ただ、その店舗独自のポイントだと他店舗で扱えないため、なるべくTポイントやdポイントといった共通ポイントを貯めるようにしましょう。

共通ポイントを貯めるように意識すると、それに合わせたクレジットカードを使うこともできるため、ポイントの複数取りがしやすくなります。

その3. 固定費の支払いでポイントを獲得できるようにする

節約を意識してポイント活用をするために重要なことが、必要不可欠な費用からいかにポイントを生み出すかということです。

必要不可欠な費用といえば、電気代や水道光熱費、家賃、通信費、保険料などが挙げられますね。

最近では、公共料金などがクレジットカード払いに対応していて、ポイント活用を用いた節約がしやすくなりました。

例えば、ENEOSでんきだと電気料金200円（税別）につきTポイントが1ポイント付与、東京電力だと電気料金1,000円(税別）につき5ポイント付与となっています。

クレジットカード払いにすればポイントが二重取りできますね。

ちなみにどちらも変わらないように思えますが、電気料金200円で1ポイントが入る分、ENEOSでんきの方がポイントが入りやすくて節約意識が高く、ポイント活用がうまいと言えます。

当然、貯めているポイントに合わせて電力会社を選択した結果、損していたら節約とは言えないので注意が必要です。

【ポイント活用術】ポイントをうまく使う方法

ポイントをうまく貯めることができても、うまく使えなければポイント活用で節約できているとは言えません。

節約することを特に念頭に置いて、ポイントをうまく使う方法についてみていきましょう。

その1. セールの期間にポイントを使う

貯めたポイントは実質タダで買い物ができるので、節約を意識するならポイントをいつも行く店舗がセールをしている期間に使うのがお得です。

例えば、ポイントが使える店舗で最も身近なところはコンビニが挙げられます。

コンビニでは様々な共通ポイントを使うことができる上、冬であれば肉まんがセールで安くなることがあります。

普段120円の肉まんが100円で買えるようになると、普段1個買った時と比べて20円分のポイントが節約できています。

これを5日間繰り返せば、6日目にも1個食べる余力が生まれ、食費を少し節約することができます。

これがポイント活用の真骨頂です。

その2. ポイントを投資に使う

少し前と比べると世間の投資に対する認識が少しずつ変わり、今では少額のポイントで投資ができるようになりました。

貯めたポイントを普段の生活に充てるのも節約ですが、ポイントを投資に使ってお金を増やすのも長い目で見て節約であり、最高のポイント活用だと考えることができますね。

ただ、少額投資がメインとなるため、何十年単位の長期投資としてポイント活用を行う意識を持っておくことが重要です。

その3. ポイントを他社ポイント・マイルなどに交換する

ポイントの種類によっては、他社のポイントやマイルに交換することもできます。

今からポイント活用をして節約しようと思ったけど、ポイントがあちこちで貯まって放置したままだからもういいと諦めていた人にもまだポイント活用をして節約を始めるチャンスはあります。

一度自分が獲得しているポイントを交換して、いくつかの種類のポイントやマイルに統一できるか調べてみてもいいですね。

きっとポイント活用を用いた節約意識が高まるきっかけになるでしょう。

【ポイント活用術】事例紹介

ここでポイント活用の節約術の事例を見てみましょう。

やめさん・30歳主婦（仮名）は、楽天ポイントでポイント活用した結果、夫婦で約2年間の間に100万ポイント以上獲得しました。

まずメインのカードを楽天カードにし、楽天で寄付すると大量のポイントがもらえるふるさと納税に手を付けました。

ふるさと納税ひとつ取り入れるだけでかなりの節約になりますね。

お買い物マラソンやSPU、楽天DEALといった独自の機能で、1度の買い物で獲得できるポイントの割合を高め、固定費の支払いも楽天ポイントが入るように切り替えました。

ポイント活用を意識して生活すると、ここまでポイントを獲得できて大きな節約ができることが伝わってきますね。

まとめ

普段生活している中で、何気なく入ってくるポイントは、些細なものだとないがしろにされてしまう傾向があります。

しかし、本気になってポイント活用を取り入れた節約術を実践すれば、何百万単位の節約ができることが実証されています。

これまでポイント活用を意識した節約をしたことがなかった人は、自分の生活状況を見つめ直してみて、自分に合ったポイント活用をした節約術を身に付けてみてはいかがでしょうか？

ふるさと納税をやっている人は多いけど、どんな制度なのか分からないからやっていないという人は多いでしょう。

しかしながら、この記事を見ているということは、ふるさと納税について少なからず興味があるのではないでしょうか。

この記事では、ふるさと納税のメリットや注意点、利用する際のポイントを解説しています。これから制度を利用しようと考えている人は、是非ご覧ください。

ふるさと納税の仕組み

ふるさと納税は、自治体に金銭を寄付することで税金を控除されるだけでなく、返礼品を貰える制度になっています。
税金を支払っているだけだと、お金が無くなるだけで何のメリットもありませんでした。しかしながら、ふるさと納税ができたことで、納税者に何かしらの還元がされるようになります。

実際に多くの人が利用する人気の制度になって、2018年には約2,322万件も使われていたようです。

これから税金を払い始める新卒の学生や、今まで税金だけ支払っていた人は、ぜひ利用して豪華な返礼品を獲得しましょう。

ふるさと納税を利用する4つのメリット

ふるさとの納税の仕組みを知って頂いたので、具体的に利用するメリットを紹介していきます。
主に4つのメリットがあるので、興味がある人は確認しておきましょう。
これから紹介するメリットが良いと思えるなら、ふるさと納税の利用をおすすめします。

自分で寄付金の使い道を選べる

自治体に寄付したお金を使い道は、自分で選ぶことができます。
子供や高齢者の支援や地域活性化など、寄付金の使い道は多いです。
何か支援したい活動があるなら、そこに寄付金を使えってもらいましょう。
ちなみに、寄付金の使い道の種類は自治体によって異なるので、確認することをおすすめします。

ふるさとや好きな地域の自治体を助けられる

自治体は、地域にいる住民の数によって得られるお金は変わります。言い換えると、自治体によって持っているお金は大きく違うということです。
東京の都心部は住民も多く、自治体にもある程度のお金が入っているのは想像できるでしょう。しかしながら、地方の住民が少ない地域の自治体は活動を十分に行うお金がありません。

そこでお金がない自治体が少しでも活動の資金を増やすために、ふるさと納税で支援することができます。 どこか助けたい自治体がある人は、ぜひ積極的に活用しましょう。

返礼品をもらえる

自治体に一定の額を寄付することで、お礼として返礼品を貰うことができます。

返礼品の内容は自治体によって異なりますが、食品やギフト券など豪華な場合が多いです。

元々は何も得られないで納めるはずだった税金を、自治体に寄付することで何かしら貰えるのは大きなメリットでしょう。 何も得られないで今まで通りに税金を納めるのであれば、ふるさと納税の精度を利用して返礼品を貰うことをお勧めします。

税金が控除される

自治体に寄付したお金は、2000円は自己負担になりますが、残りは全て税金の控除の対象になります。

言い換えると、支払った所得税や住民税から寄付した金額から2000円を引いて、口座に振り込まれるということです。

税金とふるさと納税では支払う金額が同じなので、返礼品を貰える方がお得ですね。

ふるさと納税を利用する5つの注意点

先ほどはメリットを紹介しましたが、利用する際の注意点もあるので解説していきます。 これから紹介する注意点を理解して、上手くふるさと納税を利用しましょう。

節税にはならない

少し勘違いしている人がいますが、ふるさと納税は節税ではありません。

あくまで支払う金額は税金の場合と一緒で、返礼品を貰えるところに大きな違いがあります。

返礼品に興味がなくて、今まで通りに何も貰わないで税金を納めても問題ない人は、この制度を利用する必要はありません。 支払う額が同じなら、何か豪華な景品を貰いたいと考えている人は、利用する価値があるでしょう。

控除額には上限がある

税金で納めなければいけない金額を、全て寄付金にすることはできません。

国の法律で控除できる金額には限界が定められていて、年収や世帯人数によって計算方法が異なります。

どれくらいの額を寄付金にできるのかは、「ふるさとチョイス」が提供している「控除額上限額シミュレーション」というWEBサービスを利用しましょう。このサービスを使えば、あなたが寄付できる限度額を簡単に計算できます。

もちろん限度額を超えて寄付しても返礼品は貰えますが、控除額には加算されないので注意してください。

出費が先になる

寄付金が帰ってくるタイミングは、確定申告の時期です。

言い換えると、寄付金を払ってから確定申告で返ってくることになるので、先に出費が発生することになります。

返礼品は寄付をしてから自治体のタイミングで送られてきますが、出費が先になるのは把握しておきましょう。

確定申告が必要になる可能性あり

6つ以上の自治体に納税をすると、確定申告をしなければいけません。

一つポイントになるのが、同じ自治体に2回寄付しても1回としてカウントされる点です。

例えば6回寄付をしても、1つの自治体に2回しているのであれば5回として判断されるので、確定申告をする必要がありません。 6つ以上の自治体に納税するのであれば、確定申告が必要だと覚えておきましょう。

寄付する時の名義は本人にする必要あり

自治体に寄付をする時は、必ず本人の名義にしておきましょう。

よくあるトラブルとして、旦那の税金を控除するために自治体に寄付をしたにも拘らず、奥さんの名義にしていて控除の対象外になってしまう事例は多いです。 寄付をする時は、税金を控除したい人の名義で行ってください。

ふるさと納税を利用する時の4つのポイント

最後に、ふるさと納税を利用する時のポイントを4つ紹介しておきます。 これから紹介する3つのポイントを踏まえて、上手く制度を活用して下さい。

返礼品を調べておく

自治体によって返礼品は全く違うので、寄付をする前に調べておきましょう。

地域の特産物が送られてくるケースが多いですが、実用性の高いギフト券などを返礼品に選ぶ自治体も多いです。ちなみに返礼品の人気ランキングには、シャワーヘッドなどもあります。 自分が欲しいと思った商品から寄付する自治体を選ぶのも選択肢の一つですね。

寄付金受領証明書は保管する

ふるさと納税を利用すると、返礼品と一緒に自治体に寄付をした証明となる寄付金受領証明書が送られてきます。

こちらの証明書は確定申告などの際に利用する大切な証明書になるので、必ず保管しておきましょう。

この証明書が無いと、確定申告の際に税金の控除を受けることができません。

ワンストップ特例制度の活用

寄付する自治体の数が5つ以内であればワンストップ制度を利用することで、確定申告を行わないで済みます。

ワンストップ制度は、専用の申請用紙と本人確認書類を寄付した自治体に送るだけの簡単な作業です。

寄付した自治体が5つ以内であれば、必ずワンストップ特例制度をやっておきましょう。手続きを忘れると、確定申告が必要になります。

控除限度額をシミュレーションする

自分で計算をしても良いですが、ミスがあると大変なので、先ほど紹介した「控除額上限額シミュレーション」の利用をおすすめします。

まとめ

この記事ではふるさと納税のメリットや注意点を紹介していきました。

全く面倒な作業は必要なく、税金と支払う額は変わらないで豪華な返礼品を貰えるので、利用する価値は十分にあると言えるでしょう。

もし興味があるなら、一度多くの自治体が提供しているふるさと納税の返礼品を見て、やってみるか判断してみて下さい。

近年になって「Fire」という人生設計のやり方が人気になっています。

Fireは「Financial Independence Retire Early」の頭文字を取った造語となっていて、日本語に訳すと「早期リタイア」や「経済的自立」という意味があります。

こちらでは、Fireとはどのような人生設計の方法なのかということについて詳しく紹介していきます。

Fireの定義について

Fireの定義については、「早期リタイア」と「経済的自立」を組み合わせたものだと考えれば問題ないでしょう。

早期リタイアというのは、「定年まで勤め上げずに、定年前に早期退職をして第2の人生を歩む」ということを意味しています。

経済的自立に関しては、「お金に困らないで自由に生活をする」ということを意味していて、このように聞くと「お金持ちや富豪の考え」とイメージしてしまう人も多いかもしれません。

これは、日本では「定年まで勤め上げて、退職金を受け取り、その後は年金で生活をする」というイメージが強すぎるために根付いていないだけで、海外では若者を中心にムーブメントを起こしています。

「何のために働いているのか？」という問いかけに対して、少し古いデータとなりますが2013年に内閣府が公開したデータでは48.9％もの人が「お金を得るために働いている」と回答しました。

近年では様々な問題もあり、この数字はさらに大きくなっているものと予測できます。

つまり、2人に1人程度の人がお金を得るために仕事をしているということになるので、逆に考えれば「お金が得られるのなら今の仕事をしていない」とも考えられます。

このような考え方が起こっている中で、若者も中高年世代も「早く引退したくてたまらない」というのが現状です。

そのため、Fireという「早期にリタイアをして、経済的自立を目指す」という考え方が注目を集めています。

Fireとなることのメリットやデメリットについて

Fireは「早期リタイア」とか「セミリタイア」とも呼ばれる人生設計の一つですが、簡単に言えば「定年前に退職金を受け取って退職する」という仕組みです。

日本でFireという考え方が意識され始めたのは2019年に金融庁が報告した「老後2000万円問題」がスタートだとされています。

こちらでは、Fireを行うことのメリットやデメリットに合わせて、Fireが意識されることになった老後2,000万円問題についても合わせて紹介していきます。

01：老後2,000万円問題とは

老後2,000万円問題というのは、定年退職をしてから年金で生活をすると考えた場合に、預貯金として2,000万円が無いと生活が苦しくなるという問題のことです。

現在の日本企業の定年退職の年齢は60歳～65歳程度となっていることが多いですが、人生100年時代とも言われる時代となっていますので、定年退職をしてから30年以上の人生が残されています。

この時代を生き抜くためには、働き盛りの世代に2,000万円以上の預貯金を残さなければならないので、資産活用をしてリタイアを早めようというのが、Fireが流行っている理由でもあります。

02：Fireを行うことのメリットとは

若い世代にも中高年世代にも人気が高まっているFireという人生設計の方法ですが、こちらではFireを行うことでのメリットについて紹介します。

Fireのメリットとしては、主に下記の3点が挙げられます。

• 時間にゆとりを持てるため、退職後の人生を楽しめる
• 今までのような仕事をしなくても、好きなことで生きていける
• 年齢的に今しか出来ないことが出来る

このようになっていて、具体的なポイントについて簡単に紹介します。

Fireは早期リタイアをした上で経済的に自立している状態となるために、退職後の時間はたっぷりとあり、人生を楽しむことが出来ます。

次に、今まではお金のためにあくせくと仕事をしている状態でしたが、お金の心配をする必要は無いために、好きなことをして生きていくことが可能です。

最後に、通常の定年退職とは異なり、早期に退職をするため体力的にも精神的にも若いので、年齢を重ねてからは出来ないことも若ければ可能なことは沢山あります。

このように、残りの人生でお金の心配をせずに有意義な生活を送ることが出来るのがFireのメリットとなります。

03：Fireを行うことのデメリットとは

上記ではFireのメリットについて紹介しましたが、こちらではデメリットについて紹介していきます。

まずは結論として、Fireのデメリットとしては下記の2点が挙げられます。

• うまく資産活用をしないと収入源が無くなる
• 社会的な繋がりが無くなるために、孤独になりやすい

このようになっていて、Fireを実行する前は会社勤めをしているために、給料という形で毎月一定の金額を収入として得ることが出来ましたが、Fireをすると、給料という形での定期収入は無くなります。

次に、会社に通うということが無くなるために、多くの人は社会的な繋がりが希薄になるでしょう。

そうすると、孤独になりやすいために注意が必要です。

この2点のデメリットを防ぐためには、Fireをした後も資産運用などをして定期的な収入を得ることと、自分の趣味やサークルなどの活動で社会的な繋がりを持っておくことが必要です。

どちらのデメリットに関しても「自分から活動することが出来る人」にとってはデメリットにならないので、自分の生き方から見直すのが良いでしょう。

働かないという選択肢を取ることの自由とは

日本人はワーカーホリックに代表されるように、「仕事をしすぎている」という特徴があります。

世界的な基準で見ると生産性は低いので、海外の人からは「労働時間は長いけど、仕事をしているわけではない」と見られることもあります。

しかし、日本人の感覚としては「プライベートを犠牲にしてでも働いている」という印象が強いでしょう。

よくある光景としては、40年間サラリーマンとして勤め上げて、定年退職してからは覇気が無くなり、認知症を発症してしまったというようなケースも少なくありません。

このように、日本人にとっての「仕事」というのは「生活の一部」となっていて、「選択肢の一つ」ではない人が多いです。

そのため、仕事を一生懸命している間は「出来ることなら働きたくない」と考えている人が多いですが、いざ仕事がない状態になると「何をして良いのか分からない」となってしまう人も多いのが問題です。

何も考えずにフラットな視点で物事を考えるのならば「働かなくても生活が出来る」というのは「自由」と同義になるのですが、多くの日本人は自由になると何も出来なくなるケースが多くなっています。

これらのことから、Fireをしようと考えている方は「何のために早期リタイアをするのか？」ということや「早期リタイアをした後の生活はどうするのか？」ということをキッチリと考えなければいけません。

Fireをしたあとも人生は続いていきますので、「働かない自由とは何か？」ということを十分に考えて行動しなければならないことを忘れないでください。

まとめ

今回は、Fireとはどのようなことを指すのかということについて詳しく紹介してきました。

一昔前までは、早期リタイアをすることが出来るのは十分に資産を持っている人だけという考えが一般的でしたが、近年では若い頃からキッチリと人生設計を立てて行動する人も増えています。

日本は海外に比べると「お金に関する教育」をしない国でもありますので、キチンとお金に関する知識を持っていると、残りの人生を有意義に過ごすことが出来ます。

多くの人はFireをしようと考えていても、「ある程度の資金が貯まるまでは行動に移すことが出来ない」と思っています。

これは「1つの物事を完了させてから次の行動を起こす」という日本人気質によるものだと思われますが、このように考えているといつまで経っても行動に移すことは出来ません。

今回は、Fireをするためにはどのような準備が必要なのか、そしてどのように行動をすれば良いのかということについて詳しく紹介していきます。

Fireの準備のためには出費の制限と収入の増加が必須

前回の記事で紹介したように、Fireをするためにはある程度の資金が必要となります。

どれくらいの資金が必要なのかということについては、その人自身の生活レベルによって増減するのですが、最低でも2,000万円～3,000万円の資金が必要だと考えてください。

2,000万円というと、月に10万円の貯金をしたとしても200ヶ月（約16年）の時間が必要となっていて、月に10万円の貯金ができる人も現在の収入から考えると難しい人も多いかもしれません。

そうなると重要なのは「収入のアップ」と「支出のダウン」の2つを両立させながら生活していくということになります。

収入のアップと支出のダウンは一朝一夕に達成できることではありませんが、いくつかのポイントを抑えれば今日からでも始めることが出来ます。

支出を減らすために携帯電話料金を見直そう

私達が日常的に生活をしている中で、知らずしらずのうちに余計なことをしているケースというのは非常に多いです。

支出を減らすためには、無駄を排除することから始めるのがオススメです。

まずは代表的な無駄なものの1つが「携帯電話料金」です。

節約を意識している人の中では当然のことかもしれませんが、無駄な携帯電話料金を支払っている人はとても多くなっています。

契約している携帯電話のメーカーを大手3社（au、docomo、Softbank）から格安SIMへ移行するだけでも月々に数千円の節約となります。

「大手メーカーから格安SIMへ移行すると不具合が起きたときが不安だ」と思う人も多いかもしれませんが、携帯電話の端末に関してはどこの携帯電話会社でも同じです。

電話やインターネットなどで使用する電波については格安SIMを提供している企業と大手3社では同じものを使用しています。

そのため、どちらの会社のプランを利用してもそれほど大きな違いは無いということです。

異なるポイントとしては、格安SIMを使用すると「大手3社のメールアドレスを使用できない」ということが挙げられます。

しかし、20年前ならいざ知らず、2021年現在で携帯電話のメール機能を使用している人がどれほど居るでしょうか？

さらに、その機能はフリーメールアドレス（GmailやYahooメールなど）では対応できないものでしょうか？

このように、携帯電話1つを取ったとしても無駄に支払っている部分は非常に多いのが現状です。

クレジットカードで支払えるものはカードで支払う

日本でもキャッシュレス化の動きが激しくなってきましたが、キャッシュレスの代表格がクレジットカードでの支払いです。

「クレジットカードを利用すると利息を取られるからマイナスなのでは？」と思っている人が多いですが、これは「クレジットカードでリボ払いを利用すると発生する」ということを忘れないでください。

クレジットカードでも1回払いを選択していれば利息が発生しないので、利用した金額分のポイントを受け取ることが出来ます。

どのようなカードを利用するのかということで付与されるポイント率が異なりますが、上手く活用すれば支出の数％を減らすことが可能です。

収入のアップは知識と技術と時間が解決する

日本人は収入をアップさせようとすると、本業の仕事に力を入れる人が多くなっていますが、これは非常に効率が悪いです。

業種によっても異なるので正確なことは言えませんが、例えば今の仕事で2倍の働きや成果を上げたとして収入は2倍になるでしょうか？

もしもならないのであれば、本業の他に副業で収入を得ることをおすすめします。

もちろん、いきなり副業を始めると言っても何をすれば良いのか分からないという人も多いと思われますが、ほとんどのことは書籍やインターネット上で調べることが可能です。

知識と技術を身につけるためには時間が必要となりますが、時間を掛けて学習し経験を積めば現在の収入を2倍にすることはそれほど難しいことではありません。

「そんな時間はない！」と豪語される方は非常に多いですが、私達が生活をしている中で「24時間ずっと空き時間がない」というような生活をしている人はほとんどいません。

必ず何らかの空き時間がありますので、その時間を利用すれば技術や知識をみにつけることは可能です。

生活水準を下げる努力をする

最後に最も重要なのは、Fireをするために「生活水準を上げない努力」が必要です。

現在は新型コロナウイルスの影響で仕事自体が無く、最低限の生活をするのも苦しいという方が多いですが、そのような場合は国や都道府県が行っている施策を利用してください。

それ以外の場合は、現在の生活水準を下げる努力をすることで支出を大幅に減少させることが可能です。

生活水準を下げる際のポイントとしては、「いきなり下げすぎない」ということです。

今までの生活スタイルから急に変わったものは長続きしませんので、ほんの少しずつ下げるのがオススメとなっています。

例えば、毎月の外食の頻度を1回だけ少なくするとか、毎年海外旅行をしていたのなら国内旅行に切り替えるなど、少しずつ変化させるだけでも1年後には大きく変わっているでしょう。

Fireを目指すなら貯金をしても意味がない！投資をしよう！

Fireを目指しているのなら、銀行や郵便局へ預金することほど意味がないことはありません。

もちろん、急な出費に耐えられるだけの預金をすることは大切ですが、数百万円以上も預けていてもそれだけの出費が一度に発生するというのはほとんど無いでしょう。

そこでオススメなのが「投資をする」ということになっていて、堅実に投資をしていれば元金の5％前後の利益を得ることはそれほど難しいことではありません。

こちらでは、どのような投資方法がFireを目指している方にオススメなのかということについて紹介します。

国内や米国の高配当株で安定して配当を得よう

株式取引では、購入した株数に応じて配当を得ることが出来ます。

配当の利回りについては、企業によって異なりますが、国内やアメリカの高配当株では5％を超えるものは珍しくありません。

株式を購入して持っているだけで購入した金額の5％以上を配当で得ることが可能です。

注意点としては、配当利回りだけを見ていて株価自体が下落しているとトータルではマイナスになってしまうのでその点に関しては注意が必要です。

投資の初心者にこそインデックス投信がオススメ

インデックス投信またはインデックスファンドと呼ばれることもありますが、この投資方法は初心者にこそオススメです。

投資信託にはインデックスファンドとアクティブファンドの2つがありますが、世界経済に応じて分散投資をするのがインデックスファンドの特徴となっています。

インデックスファンドの配当は世界経済と連動しています。

そのため、世界経済が落ち込むと元金が目減りするということになってしまいますが、世界経済は毎年4％～7％ほど成長しているので、その点に関しても安心です。

日本国内でサラリーマンをしていると不景気のように感じるかもしれませんが、海外では日本と比較して信じられないほどに経済的な成長を遂げています。

サラリーマンなら、不動産収入を得ることも考えよう

上記で紹介した投資方法というのは、「毎月の収入から少しずつ投資をする」というタイプの投資です。

不動産収入の場合は始めるまでに大きな資金が必要となりますが、サラリーマンの場合は社会的な信用度が高いので銀行から融資を受けて投資をすることも出来ます。

不動産投資は株式投資と比較すると価値の変動がゆっくりです。

過去の話になりますが、世界的な大恐慌と呼ばれた2008年のリーマンショックでも、日本国内の不動産の価値が下落するまでには数年ほどの時間を要しました。

あれほどの経済ショックが起きたとしても実際の価値の変動に至るまでには数年の時間が必要だということなので、多少の経済的なマイナスがあってもスルーされることが多いです。

もちろん選ぶ物件や条件などを吟味しなければいけませんが、現在はサラリーマンをしていて将来的にFireを考えているのなら不動産収入を得ることも一つの手段だと覚えておいてください。

まとめ

今回は、Fireをするための準備はどうすれば良いのかということについて紹介しました。

資金を貯めてから早期リタイアをして経済的な自立を得るというのは理想のように見えるかもしれませんが、思っている以上にリスクが大きくなっています。

早期リタイアした後も一定の収入を得なければ生活をすることが出来ませんので、そのための予行練習を今からでもスタートすることがオススメです。

人生において、大切な人に財産を相続したり贈与したりする場面は、いつの日か訪れます。しかし、相続や贈与には申告手続きが必要であり、それにともなって税金も納付しなければなりません。申告手続きで戸惑わないよう、今回は相続と贈与の概要をお伝えしていきます。

相続とは？

相続とは、亡くなった人が所有していた財産を特定の人物が引き継ぐことです。相続において、亡くなった人は「被相続人」と呼ばれ、財産を受け取る人は「相続人」と呼ばれます。

配偶者は必ず相続人となり、血族においては相続順位（優先順位）にもとづいて相続人が決まります。

法定相続では、財産の取得に関して相続割合が決まっているのも特徴です。たとえば、相続人が配偶者と子の場合、配偶者が1/2、子が1/2であり、配偶者と兄弟姉妹の場合、配偶者が3/4、兄弟姉妹が1/4となります。

ただ、不公平な遺言が残されると、相続人でも遺産が受け取れないケースも少なくありません。その点、遺留分侵害額請求を行うことで、最低限の遺産取得を保障してもらえます。

ちなみに請求の期限は、遺留分権利者が相続と遺留分侵害の発生を知ってから1年以内です。

相続の手続き

相続手続きの流れは下記の通りです。

➀市区町村の役所に死亡届を提出する
②市区町村の役所や社会保険事務所などで、社会保険や年金に関する手続きを行う
③生命保険や損害保険に関して、保険金受取人が保険会社に請求する
④除籍謄本や改製原戸籍謄本などを調査して、民法にもとづき相続人を確定する
⑤被相続人の負債が多額であれば、相続放棄や限定承認をするために、家庭裁判所に申請する
⑥年金以外に、不動産所得等の収入があれば、税務署に準確定申告と税金の納付をする
⑦預貯金や有価証券、不動産、債務などを調査して、必要に応じて財産目録を作成する
⑧遺言書がなければ相続人全員で遺産分割協議を実施し、遺言書があればそれに従って遺言執行者が手続きする
⑨払戻しや土地の名義変更などの相続手続きをする
⑩相続税を申告する必要があれば、申告をしたうえで納付する

※参考

相続について＜相続税の計算方法＞（みずほ証券）

除籍謄本：死亡や転籍、結婚などによって誰もいなくなった状態の戸籍
改製原戸籍：戸籍法が改正される前の様式で書かれた戸籍
限定承認：相続した財産から、亡くなった方の負債を返済して、余りがあれば相続できる制度
財産目録：保有する資産と負債を種類ごとにまとめた表
遺産分割協議：相続人全員で遺産の分割について協議すること
遺言執行者：遺言を正確に実現させるために手続きを行う各相続人の代表者
名義変更：法務局で管理されている登記簿の名前を変えること

相続税の計算方法

みずほ証券によると、相続税の計算方法は下記の手順です。

➀課税遺産総額から各相続人の相続税額（仮）を計算する

②相続税の総額を計算する

③各人の実際の相続税額を計算する

各人が負担する相続税の額は、各人が取得する遺産の割合に応じて按分して算出されます。わかりやすくまとめると、遺産をたくさんもらう人ほど、相続税が高くなるということです。

※参考

相続について＜相続税の計算方法＞（みずほ証券）

相続税の対策

相続税は対策によって節税できます。早速、相続税の節税対策を確認してみましょう。

対策1．税額控除を活用する

税額控除を活用することで相続税を減額できます。

具体的な控除の例は、相続人が20歳未満のときに適用できる「未成年者控除」、相続人が85歳未満の障害者であるときに適用できる「障害者控除」、前回の相続から10年経過しないうちに新たな相続が始まったときに使える「相次相続控除」などです。

税額控除は相続人や受遺者の状況によって適用の可否が決まります。それぞれの控除を受けるための条件を事前に把握しておくとよいでしょう。

対策2．相続人を増やす

基礎控除額とは、税金がかからない額であり、相続税を減らすための金額です。

相続税の基礎控除額は下記の通り計算できます。

基礎控除額＝3,000万円+600万円×法定相続人

つまり相続する人の数が多ければ控除額が増えていきます。相続人を増やせる方法として挙げられるのが養子縁組です。養子は実子と同じ扱いを受けるので、法定相続人としてカウントできます。

贈与とは？

贈与とは、お互いの合意にもとづき、相手に無償で財産を与えることです。読み方は「ぞうよ」です。一般的な贈与では、財産の合計額が110万円を超えると課税されます。

双方に贈与の認識がなくても、借り入れを免除したり、財産を低額で売買したりすると、実質的に贈与を受けたとみなされるケースもあります。

贈与の手続き

➀贈与の目的を明確にして計画を立案する
②贈与の内容について受贈者と協議して合意を得る
③贈与契約の内容を証明できるよう、贈与契約書を作成して押印する
④財産の引き渡しや不動産に関する所有権の移転登記を行う
⑤必要に応じて贈与税の申告と納付を行う

贈与税の計算方法

国税庁によると、贈与税の計算方法は下記の手順です。

➀贈与された財産（その年の1月1日から12月31日までの1年間）の価額を合計する
②合計額から基礎控除額110万円を差し引く
③残りの金額に税率を乗じて税額を計算する

ちなみに贈与税の税率は、国税庁では速算表が用意されており、具体的な計算の際に活用できます。必要に応じて活用してみるとよいでしょう。

※参考

No.4408 贈与税の計算と税率 暦年課税（国税庁）

贈与税の対策

相続税と同様に贈与税でも、節税に向けた対策が知られています。贈与税の節税対策も確認しておきましょう。

対策1．毎年110万円ずつ贈与する

一般的な贈与の基礎控除は110万円であることから、毎年110万円の贈与をすれば贈与税がかかりません。つまり、子ども1人に毎年110万円を5年間贈与すれば、550万円を非課税で贈与できます。

ただし贈与契約で、一定の年数にわたって毎年贈与を受けることが約束されている場合、1年ごとの贈与だと認められないことがあるので注意してください。

対策2．非課税の特例を活用する

贈与では、贈与の目的によって非課税となる特例が存在します。たとえば、「教育資金の贈与の特例」です。親子間などで教育資金を贈与するとき、1,500万円まで非課税として認められる制度です。

ただし、30歳までに使われなかった金額については、贈与税が発生してしまう点に注意しなければなりません。

参考：直系尊属から教育資金の一括贈与を受けた場合の非課税（国税庁）

対策3．相続時精算課税制度を利用する

相続時精算課税とは、親（被相続人）と子・孫（相続人）の間で、将来相続される財産を前渡しで贈与できる制度です。贈与される金額のうち2,500万円が非課税として認められます。

数千万円の金額が非課税になるというメリットがあるだけでなく、相続前に必要な財産を相続人に使用してもらえるというメリットもあります。

ただし、相続時精算課税制度を利用すると、通常の贈与制度を活用できなくなります。相続時精算課税制度は慎重に検討するようにしてください。

相続・贈与では期限を守って正しく申告しよう

相続税の申告期限は、被相続人が死亡したことを知った日の翌日から10ヶ月以内に行います。たとえば、2月10日に亡くなった場合は12月10日が申告期限です。ちなみに相続税の納税期限も申告期限と同じです。

申告期限までに申告をしないと、本来の税金以外に加算税や延滞税がかかる可能性があります。

一方、贈与税の申告と納税の期限は、財産を取得した年の翌年2月1日から3月15日までの期間です。相続税と同様に申告期限を守らないと、本来の税金以外に加算税がかかる可能性があります。また、納税期限に送れた場合、延滞税がかかる可能性もあります。

ちなみに、申告すべき金額をごまかしてばれると、余計に税金を取られるので、正確に申告しなければなりません。

このように相続・贈与では、知らないとトラブルになるルールもあります。相続・贈与の概要を最低限把握しておき、いざ当事者になったときスムーズに対応できる準備をしておくことが大切です。

最近記事の更新をあまりしていませんが、現在WEBサイトのリニューアルを行っているところです。近日ホームページが各種記事や動画のあるオウンドメディアとして生まれ変わる予定です。

いろんな方々にご協力いただき、お金にまつわる記事を様々な角度から書いていただきました。現在進行形で記事は増えていますので、リニューアルが完了しましたら是非ご覧ください。

ところで、福岡はまだ非常事態宣言の中です。ちょっとした気の緩みから新型コロナウィルスにかかるのかもしれません。変異種という話もありますし、抑えるべきところは抑えて生活していく必要がありそうです。

私もカラオケに行って大声出したいのを我慢する日々です…早くコロナ禍前の生活に近づくといいですね。

ついにアビスパ福岡が来期J1に復帰することが決まりました。本当におめでとうございます。

今年はコロナ禍という特別な事情がありましたし、実際にチーム内で感染者も出て大変だったと思います。練習というよりもコンディション調整がほとんどだった時期が多かったはずですし、シーズンを完走できたことだけでも素晴らしいと個人的に思っています。

前半戦は波に乗れず難しい時期でしたが、中盤戦にクラブ初の12連勝（今までの歴史で最高は8連勝）もあり、最後は三強でもつれながらも昇格をもぎ取りました。

過去の歴史を見ても、来年は本当に勝負ですね。頑張ってください！

それにしても、今年はホークス優勝、アビスパJ1昇格ということで、スポーツ界は福岡に元気を与えてくれました。コロナ禍の中ですべてがストップした4月～6月、生活に彩がなくてどんよりとしていた気がします。今年は、人間が生きていく上でエンターテイメントがいかに大事かを知りました。

なお、今年のJ2は日曜日にシーズン最後の試合があります。相手は現在1位の徳島ヴォルティスさん。そうとう難しいことですが、7点差で勝利すればJ2優勝となります。もしそうなると、天皇杯にJ2唯一のチームとして出場します。確率は非常に低いですが、元日にアビスパ福岡が天皇杯決勝を戦っている可能性はほんの少しだけ残っています。

まず実現しないことだとは思っていますが、ちょっとだけ期待してシーズン最終戦を観戦させていただこうと思います。

3年ぶりにホークスがリーグ優勝を果たしました。おめでとうございます。

私もはじめてホークス中継のある居酒屋で観戦しました。たくさんインタビューを受け、今朝TV見ると何度も流れてるのを見ました。やはり自分が映像に映っているのを見るのは苦手です、、、汗。息子がインタビューで答えてるのを見たという連絡が各方面からきてましたし、やはり見てる方多いんですね。

なによりコロナ禍でシーズンを無事終えることができそうなのは良かったですね。試合があるだけで生活に彩がでますし、ホークスセールで消費が活性化するのも福岡にとっては非常に大きなイベントとなります。我が家も今日は息子の誕生日祝いを兼ねて、ボチボチ優勝セールを覗いてみる予定です。

好調アビスパ

アビスパも現在J2で首位です。残り13試合、J1昇格はもちろんのこと、J2初優勝に向かって驀進中です。今年は特別なシーズンということで、J2優勝すると天皇杯のシードとして登場することになります。過去最高はベスト8ですから、もし優勝することができたら、こちらも非常に楽しみです。

頑張れ、福岡！

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福岡では日曜昼頃から月曜午前にかけて、最大風速80メートル級の台風が上陸する恐れが出ています。連日TV等で報道されている為、備えを始めている方も多いのではないでしょうか。福岡に来る頃には風速が最大60メートルくらいに弱まっているだろうということでしたが、60メートルって尋常ではないですからね。

スーパーには買い貯めの客

大手スーパー等では食料品を中心に買い貯めを行うお客さんが多いようです。台風の規模が大きすぎて想像がつかない分、恐怖心からそうなるんでしょうね。

ホームセンターでは養生テープが売り切れているらしいです。そのニュースを見て、うちも買うべきかと考えているところですが、もしかしたらもう遅いのかもしれませんね。

最大風速80メートルの風とは

とある人が言ってましたが、最大風速80メートルの風というのは「新幹線にしがみつきながら様々な障害を避けているようなもの」だそうです。それは怖い。

参考までに我が家の備えを

• お風呂は今日のうちに洗ってお湯を張っておく
• モバイルバッテリーは満タンにしておく（もちろん携帯もフル充電）
• 乾電池を差し替えた懐中電灯は人数分用意しておく
• 雨戸がない窓に養生テープでバッテン
• 飲料水の確保

まあ、この程度しかしてないわけですが、それでも多少は違うかなと。

あとから「たいしたことなかったね」と言えれば、それでいいのです。いざ事が起こった時に「なぜしてなかったんだ」とならない程度には用意をしておくべきかと思います。

皆様も十分にお気をつけください。

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様々な自粛が叫ばれている中、佐賀県の県立学校が16日から再開する方針であると発表しました。取りやめとなるニュースが多い中、再開のニュースはちょっと新鮮です。再開する理由として述べられているもので、「 自宅待機の長期化に伴う子どもの心身への影響を考慮した 」というのは個人的によく理解できます。

私にも小学生の子どもがいるのですが、突発的に長期休暇となったこともあり、生産性の低い日々を送っているように見えます。毎日朝から宿題をやり、その後はずっとゲームかTV。通常の学校の時間にプラスアルファで宿題や塾といった形なのに、宿題だけをやっていてもただの長期休暇です。

かといって友達と遊べるわけでもなく、親と一緒に居られる時間も限られているわけでして。NHKのニュースでとあるお父さんが言ってました。「いつまでも遊んでいるから、つい文句を言ってしまう」と。非常によくわかります。

感受性豊かな子ども世代が、誰とも合わずに、一歩も外出せずに一日を終えていく。朝と夜だけ家族に会える。これは確かに健康的とは言えません。

感染症予防というのは本当に大事だと思いますが、「子育て」という部分で限界気味に感じている家族もいらっしゃるとは思うのです。これは体感している人とそうでない人で意見は大きく違うでしょうね。佐賀県の学校再開の様子は、全国の子育て世代に伝わる何かがあると感じています。

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