先日通称MGC（マラソングランドチャンピオンシップ）が行われました。

過去のオリンピックの選手選考方式とは違い、一つのマラソン一発で内定を決めるというわかりやすいものです。逆に言えば、これまでのマラソンでMGCへの挑戦権を獲得してきたわけです。こういったものを見ると、東京五輪が1年前に迫ってきたということを実感します。

いや、1年といわずもはや11か月前ですね。

このMGC、非常に盛り上がりましたのでこれについて詳しく話してみたいのですが、今回はその東京五輪にまつわる不動産投資の話です。

近年まで東京のマンションは価値をどんどん高めていますし、その要因の一つに東京五輪が開催されるという確定要素は間違いなくありました。しかし、東京五輪はあと1年後には終わっています。35年ローン、もしくはそれ以上の長期で組むローンなわけですから、これはもしや「一番高い時に東京のマンションを購入し、その後価値が下がっていくということでは？」と思われるのではないでしょうか。

実際、多少の価値下落はあると考えている方は多いようです。様々な企業でアンケートが行われていましたので確認していました。

しかし、ここで面白いのは

「マンション価値が下落すると答えているのはほぼ非不動産オーナーで、マンション価値が下落しないと答えているのが不動産オーナーである」

という事実です。

これは東京という街全体で見た時の不動産価値は全体的に少し下がるかもしれないが、不動産オーナーが所持している物件は駅近物件等で、基本的に大きく価値は下がらない、という実利的な観点で回答しているのだろうと思います。

実際、不動産投資としてのマンション購入に関しては、地域の将来性と駅近物件であることが非常に大きな要素です。確かに東京五輪という、街が発展するきっかけとしては大きなものが1年後に終わります。しかし、そもそも東京という街は日本の首都ですし、各企業や有名大学が多数集中している中心都市です。その東京の駅近物件を購入している方は、あまり心配していないのでしょう。

むしろ、最近の天候被害の方が怖いですね。近年は雨一つとっても尋常じゃない量の雨が降ったりしますし、小学校の校庭で竜巻が発生したというようなニュースも見かけます。木造の築年数が経っている物件をお持ちの方は不安に感じていらっしゃるかもしれません。投資不動産として物件をお持ちの方は、現在の物件の内容を確認し、耐震設計の基準をクリアしている物件に乗り換えるというのも一つの手かもしれません。

投資用マンションとして東京は非常に魅力的ですが、そういった将来性に不安を抱く方は弊社が得意としている福岡のマンションも候補に入れてみてはいかがでしょうか。

2014年12月に政府の地震調査委員会が行った発表によれば、これから先30年（現在からであれば25年）に震度6弱以上の大地震が起きる確率は東京が50％弱、横浜だと78％となっています。ただし、この時に発表されたもので言えば北海道が1％以下、熊本は8％とされていたわけですから、信ぴょう性としてはどうかというところがありますが。

「そこまで言って委員会」というテレビ番組で以前、地震学者で東京大学の名誉教授であるロバート・ゲラー氏は「地震予知はできない」と断言していました。この政府による2014年発表と、その後に起きた大規模地震の兼ね合いを見る限り、ロバート・ゲラー氏は正しいのかもしれません。

文章の後半が災害（特に地震）についてとなりましたが、東京という街に関しては東京五輪が終わった後も比較的マンション価値は下がりにくいのではなかろうかというのが一つの見方となります。なにか起こってからでは困るという考えの方は、2014年の地震調査委員会の発表を参考にするのも、一つの手段ではあると思います。